品質指標は共有の範囲で転職時の評価が決まる

エンジニアの転職の面談では、不具合の件数や試験の網羅率、リリース後の障害の割合といった数字が話題になります。数字そのものが置かれているかどうかより、その数字を開発の中だけで見ているのか、事業側と共有しているのかが、評価の重みを変えます。共有されていない数字は、下がっても評価につながらないことがあります。

厚生労働省の調査では、転職入職者のうち、賃金が「増加」した割合は40.5%でした＊1。品質指標を、開発の中だけでなく事業側とどう共有してきたかを語れるかどうかが、面談での評価に関わってきます。

Relasic（株式会社LASSIC運営）｜リモートワーク対応の転職支援

監修・編集責任者：牛尾 昭昌（株式会社LASSIC 執行役員）

1. 品質指標は共有の範囲で評価が変わります

品質指標そのものより、誰と共有しているかが評価を決めます。求人票や面談では、不具合の件数や試験の網羅率、リリース後の障害の割合といった数字が話題になります。厚生労働省の調査では、転職入職者のうち賃金が「増加」した割合は40.5%でした＊1。その経緯を事業側とどう共有してきたかを語れる経験は、この数字と無関係ではありません。

不具合の件数や試験の網羅率、リリース後の障害の割合は、エンジニアの実務では目にする機会がある数字です。これらの数字が求人票や面談に出てくること自体は、珍しくありません。

重要なのは、その数字を誰が見ているかです。開発チームの中だけで記録され続けている数字と、事業側に説明され、意思決定に使われてきた数字とでは、同じ値でも意味が変わります。共有されていない数字は、下がったとしても、評価する側に伝わらないことがあります。

数字を語るときは、値そのものだけでなく、その数字を誰に、どう伝えてきたかまで含めて説明できると、面談での伝わり方が変わります。

2. 開発の内側と事業側とでは扱いが分かれます

開発の中だけで見ている場合と、事業側と共有している場合とで、同じ数字がどう扱われるかを比べます。

品質指標は、それ単独では意味を持ちません。開発チームの中で記録が続いているだけの数字と、事業側に説明され、判断材料として使われてきた数字とでは、同じ値でも扱いが変わります。

不具合の件数を例にすると、開発の中だけで見ている場合は日々の進捗の目安にとどまります。事業側と共有している場合は、次の機能開発の判断材料として使われることがあります。

試験の網羅率やリリース後の障害の割合も同じです。数字が事業側の意思決定に届いているかどうかで、その数字が持つ重みが変わります。

面談で自分の実務を説明するときは、数字そのものだけでなく、どこまで共有されてきたかを合わせて伝えると、実態が伝わりやすくなります。

たとえば、リリース後の障害が起きたときに、原因と対応を事業側にも報告する運用があるかどうかで、同じ障害の割合という数字でも会社としての受け止め方が変わります。

あわせて読みたい ｜ 品質保証との連携経験｜エンジニア転職で語る役割の境目

3. 面談では共有先を尋ねると輪郭が見えます

求人票や面談で数値が示されても、その数字だけでは実態を判断しきれません。数字がどこまで共有されているかを確認することで、実態の輪郭が見えてきます。

確認できる問いのひとつは、その数字を誰が定期的に見ているかです。開発チームの中だけで確認されている数字なのか、事業側の会議でも扱われている数字なのかで、答えの重みが変わります。

もうひとつは、数字が動いたときに何が起きるかです。数字が悪化しても開発チームの中で処理されて終わるのか、事業側に説明が必要になるのかを聞くと、その数字がどの程度重視されているかが分かります。

具体的な目標値を尋ねる必要はありません。不具合の件数や試験の網羅率、リリース後の障害の割合について、誰にどう報告してきたかを聞くほうが、実務の実態を把握しやすくなります。

そのうえで、実際にあった具体的な事例を1つ挙げてもらうと、話の実在性を確認しやすくなります。説明が抽象的な言葉だけで終わる場合は、共有の実態がまだ薄い可能性があります。

品質指標について聞かれたときに、開発の中の話だけで終わらせず、事業側とのやり取りまで含めて答えられると、面談での説明に厚みが出ます。

4. 労働市場の数字を表で確認します

転職や労働市場に関する数字を、出典ごとに整理します。IPAのDX動向調査と厚生労働省の2つの調査から、指標の数値を確認します。

【表1】DX人材の不足感・転職時の賃金・年齢別賃金ピークの比較

指標	数値	備考
DX推進人材が不足と回答した企業	85.5%	2025年度調査＊2
転職入職者のうち賃金が増加した人の割合	40.5%	令和6年調査＊1
女性の賃金ピーク（45〜49歳・55〜59歳）	305.7千円	月額・2025年調査＊3

表にある3つの数字は、それぞれ別の調査から出ています。DX推進人材の不足感、転職時の賃金の変化、年齢による賃金のピークは、直接つながっている数字ではありません。並べて見るときは、それぞれの条件をそろえて比べる必要があります。

品質指標も同じです。不具合の件数や試験の網羅率を他の職場と比べるときは、開発の中だけで見ている数字なのか、事業側と共有されている数字なのかという条件をそろえないと、比較になりません。

条件をそろえずに数字だけを比べると、実態とは違う判断をしてしまうことがあります。表の数字も、品質指標も、背景の条件まで含めて確認することが必要です。

あわせて読みたい ｜ テスターからテストエンジニアへ｜担当範囲の違い

5. 人材不足のなかでは共有できる実績が強みになります

IPAの調査では、DX推進人材が「不足している」と回答した企業は85.5%にのぼりました＊2。人材が不足している状況は、この数字からも見えてきます。

人材が不足しているからこそ、企業は限られた人数で開発と品質の両立を求められます。そうした状況では、品質指標を事業側に説明し、判断材料として使ってきた経験が強みになります。

面談で品質指標について聞かれたときに、開発の中だけの実務ではなく、事業側とのやり取りまで含めて話せることは、人材が不足している状況だからこそ意味を持ちます。

6. 面談で確認したい観点を整理します

品質指標について、面談でどこを聞けば実態が分かるかを整理します。

これらの観点は、いずれも数値そのものではなく、その数字がどう扱われてきたかを尋ねるものです。数値の水準を聞くよりも、扱われ方を聞くほうが、実態を把握しやすくなります。

共有の相手や報告の頻度を確認すると、開発の中だけで閉じている数字なのか、事業側まで届いている数字なのかが見えてきます。品質指標は、この違いによって評価の重みが変わります。

意思決定への反映や数字が動いたときの対応を確認すると、その職場で数字がどの程度重視されているかが分かります。目標となる数値そのものを聞く必要はありません。

4つの観点はどれも単独では判断材料として不十分です。共有の相手・報告の頻度・意思決定への反映・数字が動いたときの対応をあわせて確認することで、実態の全体像が見えてきます。

面談の前に、自分が関わってきた数字を、共有していた相手ごとに書き出しておくと、当日の説明がまとまりやすくなります。

あわせて読みたい ｜ フルリモートの正社員求人の探し方とリモートワーク可能なおすすめの職種まで解説

7. よくある質問（Q&A）

Q1. 品質指標の具体的な目標値を面談で聞かれることはあるか

A. 企業によって異なります。目標値そのものではなく、その数字がどのように共有され、意思決定に使われてきたかを聞かれる場合があります。

Q2. 不具合の件数が多い職場は評価が低いと考えてよいか

A. 件数だけでは判断できません。開発の初期段階か安定運用の段階かによって件数の意味は変わりますし、事業側と共有されているかどうかでも扱いが変わります。件数の多さだけを理由に評価を決めつけることはできません。

Q3. 試験の網羅率が低い職場は品質への意識が低いのか

A. 一致しません。網羅率は開発体制やスケジュールの影響を受けるため、低い数字が意識の低さを示すとは限りません。網羅率がどう共有され、次のリリース判断にどう使われているかを確認するほうが、実態に近づきます。

Q4. リリース後の障害の割合は転職の面談でどう伝えればよいか

A. 件数や割合だけでなく、その数字を誰に報告し、どう対応してきたかまで含めて伝えると伝わりやすくなります。開発の中で処理して終わったのか、事業側への説明が必要になったのかを添えると、実務の厚みが伝わります。

Q5. 品質指標を事業側と共有した経験がまだない場合面談で不利になるか

A. 不利に決まるものではありません。共有した実績が少ない場合は、開発の中でその数字をどう扱ってきたかを具体的に話すことで、実務の理解度を伝えられます。今後事業側との共有をどう進めたいかを添えるのも1つの伝え方です。

8. まとめ：品質指標への評価は立場によって変わってきます

品質指標は、数字そのものではなく、誰と共有してきたかで評価が変わります。面談では、目標値を聞くよりも、共有の相手と報告の頻度、そして数字が動いたときの対応を確認するほうが、実態に近づく手がかりになります。

※公開中の求人数は時期によって変わります。記事中の求人の傾向は執筆時点のものです。

出典・参考情報

＊1 厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果の概況」（2025年公表）
＊2 IPA（情報処理推進機構）「DX動向2026」（2026年公表）
＊3 厚生労働省「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査の概況」（2026年3月公表）