SESをやめたいエンジニアが次に選ぶ道|求人の見極め方
監修・編集責任者:牛尾 昭昌(株式会社LASSIC 執行役員)

常駐の働き方(求人票では「SES」と表記されることがあります)から動きたいと考えたとき、頭に浮かぶのは自社開発への転職だけとは限りません。何を変えたいかによって、探す求人の種類も変わります。ここでは、動くときに見えている選択肢を整理します。
常駐の働き方から動くときの分かれ目は、何を変えたいかを先に決めているかどうかです。決めてから探せば、選ぶ求人の種類も絞り込めます。
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この記事のポイント
- 常駐の働き方から動くとき、選択肢は自社開発だけではありません
- 情報通信業のテレワーク実施率は56.3%、正社員全体では22.5%です*1。働き方の前提として押さえておきます
- 何を変えたいかを先に決めると、探す求人の絞り込み方が見えてきます
1. 常駐の働き方から動くとき、選択肢を切り分けます
常駐の働き方から動くとき、選択肢は自社開発だけではありません。情報通信業のテレワーク実施率は56.3%、正社員全体では22.5%です*1。何を変えたいかを整理すれば、探す求人の種類も絞り込めます。
常駐の働き方から動きたいと考える理由は、人によって異なります。出社の負担を減らしたい人もいれば、担当する工程を変えたい人、契約の仕組みを見直したい人もいます。
自社開発への転職は、そのなかの一つの選択肢にすぎません。何を変えたいかを先に整理しておくと、探す求人の種類も絞り込みやすくなります。
求人票によっては「客先常駐」と表記される場合もあり、呼び方は求人媒体によって異なります。呼び方の違いにとらわれず、働き方の実態で選択肢を見ていくことが大切です。
変えたいことを一つに絞れないまま動くと、比べる基準が定まらず、求人選びに時間がかかることもあります。先に整理しておくほうが、探す段階でも判断がしやすくなります。
2. 何を変えたいかで、選択肢が分かれます
常駐の働き方から動くときに見える選択肢は、何を変えたいかによって分かれます。
3つの分かれ目は、同時に成り立つこともあります。勤務地を変えたいと同時に、契約の仕組みも変えたい場合は、両方を満たす求人を探すことになります。
どれか一つに絞れない場合でも、何を優先するかを先に決めておくと、求人票を見比べる基準がぶれにくくなります。
求人票だけで判断がつかない場合は、応募の前に採用担当者へ確認するという手段もあります。担当領域や契約の仕組みは、書類だけでは読み取れないことがあります。
変えたいことが定まらない場合は、いまの環境で困っている点を書き出すところから始めても構いません。困っている点を言葉にすると、変えたいことの輪郭が見えてきます。
3. 常駐で積んだ経験は、動いた先でも活きます
常駐の働き方で積んだ経験は、動く場所が変わっても消えるわけではありません。複数の客先で異なる開発環境に触れてきたことや、要件を聞き取りながら進める調整の経験は、勤務先が変わっても評価の対象になります。
常駐の働き方は、複数の客先を経験する分、扱ってきた技術や業務領域の幅が広くなりやすいという特徴もあります。この幅そのものが、動いた先での強みになる場合があります。
経験を振り返るときは、勤務先の単位ではなく、担当したプロジェクトの単位で整理すると、伝えやすい形になります。同じ勤務先の中でも、複数の現場を経験している場合はなおさらです。
ただし、経験は黙っていても伝わるわけではありません。担当した範囲や、意思決定にどこまで関わったかを、具体的な言葉にして残しておく必要があります。曖昧なままだと、動いた先での評価にはつながりにくくなります。
働き方そのものも、動いた先で必ず変わるとは限りません。リモートワーク対応の求人のなかにも、出社の頻度には幅があります。常駐を離れても出社を前提とした働き方に近い求人もあれば、出社頻度を抑えた求人もあります。
変わるものと変わらないものを分けて考えると、動く判断そのものより先に、確認すべきことが見えてきます。次の項では、変えたいことごとに、確かめる先を整理します。
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4. 変えたいことによって、確かめる先が違います
前の項で見た3つの分かれ目に、収入の条件を加えて整理します。
変えたいこと別に見る、動いて変わる度合いと確かめること
| 変えたいこと | 動いて変わる度合い | 確かめること |
|---|---|---|
| 勤務地や出社の頻度 | 大きく変わりやすい | 求人票の「リモート可」表記が出社頻度まで示しているかを確認します |
| 担当する工程や裁量 | 求人によって差が大きい | 募集要項に書かれている担当範囲の具体性を確認します |
| 評価や契約更新の仕組み | 変わる場合とそう変わらない場合があります | 評価者が誰かを、面接の場で確認します |
| 収入の条件 | 求人ごとに一定ではありません | 提示された年収と評価の仕組みをあわせて確認します |
勤務地や出社の頻度は、動くことで変わりやすい項目です。常駐先を離れて直接雇用に切り替える場合も、同じ常駐のまま勤務地を変える場合も、求人票の表記だけでは実際の出社頻度までは分かりません。
担当する工程や裁量は、求人によって差が大きい項目です。運用や保守を担当してきた経験を、設計や要件定義に近い工程へつなげられる求人もあれば、担当領域がそのまま据え置かれる求人もあります。
評価や契約更新の仕組みは、変わる場合とそう変わらない場合があります。評価者が誰かは求人票に書かれていないことが多いため、面接の場で確認する必要があります。
収入の条件は、勤務地や裁量以上に求人ごとの差が出やすい項目です。提示された年収だけでなく、評価の仕組みとあわせて確認しておくと、動いた後の見立てがずれにくくなります。
同じ提示年収でも、固定給と歩合の配分は求人によって異なります。内訳まで確認しておくと、動いた後の実際の収入イメージがずれにくくなります。
4つに共通するのは、求人票の文言だけでは判断がつかず、面接や募集要項の細部まで確認しないと分からない点です。表記を鵜呑みにせず、確認する手間を惜しまないことが、動いた後の見立てのずれを防ぎます。
4項目は一度に確認し切る必要はありません。気になった項目から確認を始めて、後から他の項目を埋めていく進め方でもかまいません。
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5. 動く前に、求人票で確認する3点を挙げます
動く前に、求人票で確認しておきたい点を3つに絞ります。
動く前に確認する3点
- 勤務形態の表記:「リモート可」の表記が、出社頻度まで示しているかを確認します
- 担当領域の記述:募集要項が指す工程の範囲が、具体的に書かれているかを確認します
- 契約形態の明記:直接雇用か契約社員かなど、雇用の形が明記されているかを確認します
3点はいずれも、応募する前に求人票の中で確認できる内容です。担当領域や契約の中身を後から知るより、先に確認しておくほうが、動いた後の見立てがずれにくくなります。
勤務形態の表記は、出社頻度までは書かれていないことがあります。「リモート可」という言葉だけで判断せず、頻度の記載があるかどうかを確認します。
担当領域の記述は、求人によって具体性に差があります。工程のどこを指しているかが曖昧な場合は、応募の段階で問い合わせて確認することもできます。
契約形態は、直接雇用か契約社員かで、更新や評価の仕組みが変わることがあります。表記が明記されているかどうかを、先に確認しておきます。
3点は、応募先ごとに簡単なメモとして残しておくと、複数の求人を比べるときに役立ちます。求人票を読んだ時点の印象だけに頼らず、記録を見比べる形にしておきます。
3点をまとめて確認しておくと、応募したあとで条件の違いに戸惑う場面を減らせます。確認する順番はどれからでもかまいませんが、契約形態だけは応募前に必ず確認しておきたい点です。
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6. 順番に進めると、応募先の選び方が見えてきます
担当範囲の記録、伝え方の整理、応募先の選び方は、この順番で進めていきます。順番を飛ばして応募先を選ぼうとすると、判断の材料が乏しいまま進めることになります。
まず担当範囲を記録します。常駐先で担当した業務を、工程や関わった範囲まで具体的に書き出しておきます。記憶だけに頼ると、動く段階になってから思い出す作業が増えます。
次に、記録した内容を伝え方に置き換えます。担当した範囲を、応募先に伝わる言葉で説明できる形にしておくと、面接や書類選考で評価される対象になります。
3段階を進める速さは、状況によって異なります。担当範囲の記録だけに時間をかけて、伝え方の整理は後からゆっくり進めるという順番でもかまいません。急いで応募先を選ぶよりも、記録と伝え方を整える時間を確保するほうが、結果的に近道になることもあります。
記録と伝え方が整ったところで、応募先の選び方が見えてきます。求人票の記述と、自分が整理した内容を照らし合わせることで、変えたいことに合う求人かどうかを判断できます。
7. よくある質問(Q&A)
Q1. 常駐の働き方(SES)をやめたいと思ったら、まず自社開発を目指すべきですか。
A. 自社開発だけが選択肢ではありません。何を変えたいかによって、勤務地を変える、担当領域を変える、契約形態を変えるなど、探す求人の種類は分かれます。まず何を変えたいかを整理することが先になります。自社開発への転職を焦って決める前に、他の選択肢も含めて比べておくと、後で見立てが変わる場面が減ります。
Q2. 常駐で積んだ経験は、動いた先でも評価されますか。
A. 担当した範囲が具体的に示せれば、評価の対象になります。複数の現場で身につけた調整力や要件の聞き取り方は、環境が変わっても引き継げる経験です。記録として残しておくことが土台になります。記録がないまま面接に臨むと、経験の中身を十分に伝えられないことがあります。
Q3. リモートワーク対応の求人であれば、出社は少なくなりますか。
A. 求人によって幅があります。「リモート可」の表記だけでは出社頻度までは分からないため、募集要項や面接での確認が必要です。ハイブリッド勤務の求人でも、頻度の幅は求人ごとに異なります。同じ表記でも、求人によって出社の実態は大きく違います。
Q4. 常駐の働き方を続けたまま、条件だけ変えることはできますか。
A. 求人によっては可能です。担当領域や契約形態を見直す求人もあれば、勤務先自体を変える求人もあります。変えたい対象を先に決めておくと、絞り込みやすくなります。変えたい範囲が狭いほど、同じ常駐のなかで条件を調整できる余地も大きくなります。
8. まとめ:常駐の働き方から動くときの選択肢を整理します
この記事の要点
- 常駐の働き方から動くとき、選択肢は自社開発だけではありません
- 情報通信業のテレワーク実施率は56.3%、正社員全体では22.5%です*1
- 何を変えたいか(勤務地・裁量・契約)によって、探す求人の種類が分かれます
- 常駐で積んだ経験は、担当範囲を記録し伝え方を整えることで、動いた先でも活きます
- 動く前に、求人票の勤務形態・担当領域・契約形態の表記を確認しておきます
常駐の働き方から動くときの選択肢は、何を変えたいかを先に決めることで絞り込めます。担当範囲を記録し、伝え方を整えてから、求人票の表記を確かめていけば、根拠のある選び方につながります。変えたい範囲が狭くても、確認しておく価値はあります。
※公開中の求人数は時期によって変わります。記事中の求人の傾向は執筆時点のものです。
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