第二新卒の転職は有利？ 成功率を上げる5つのポイントとリモート求人の選び方

「なんとなく合わなかった」——そんな正直な気持ちを、どう言葉にすればいいか悩んでいませんか。社会人2年目、3年目で最初の会社を去ることを決めた人は、決して少なくありません。厚生労働省の調査によると、大卒者の3人に1人が入社3年以内に会社を離れています^＊1。あなただけが失敗したわけではない。でも、次の転職を成功させるには「第二新卒」という立場をどう活かすかが、すべての分かれ目です。

この記事では、第二新卒転職の定義から有利・不利の実態、面接で刺さる伝え方、そしてリモートワーク求人という新しい選択肢まで、具体的なデータをもとに整理します。

1. 第二新卒とは何か——定義・対象・該当する人

第二新卒とは、高校・大学などを卒業して一度就職し、おおむね入社後3年以内に転職を希望する若手求職者を指します。法的な定義はなく企業によって基準が異なりますが、厚生労働省の「若者雇用促進法」では概ね35歳未満を「若者」として捉えており、第二新卒はその中でも社会人経験1〜3年程度の層を想定することが一般的です^＊2。新卒採用の採用数に余裕がある企業が、ポテンシャル重視で迎え入れる場合が多く、職種・業界を変えたい転職希望者にとっても現実的な選択肢です。

1-1. 「3年以内」はどこから来た基準なのか

「3年以内の転職者を第二新卒と呼ぶ」という認識は業界慣習として広まっていますが、法律に定められた定義ではありません。根拠のひとつは、厚生労働省が公表している「新規学卒就職者の離職状況」調査です。この調査では大卒・高卒者の「3年以内離職率」を定点観測しており、採用側がこの期間を人材流動の目安として参照していることが多いと考えられます。

2023年10月に公表された最新データ（2020年3月卒業者の追跡調査）によると、大学卒の3年以内離職率は32.3%です^＊1。3人に1人が3年以内に離れている現実を受け、採用側も「第二新卒は特別なケースではない」として受け入れ態勢を整えている企業が増えています。

1-2. 新卒・第二新卒・中途——採用側から見た違い

採用担当者の目線でこの3つを整理すると、期待する役割と選考基準が大きく変わります。以下の比較表を参考にしてください。

比較項目	新卒採用	第二新卒採用	中途採用
求めるもの	ポテンシャル・素直さ	ポテンシャル＋社会人基礎力	即戦力・専門スキル
社会人経験	なし（前提）	1〜3年程度	3年以上が目安
選考の軸	人物・志望動機・学歴	転職理由・将来性・柔軟性	職務経歴・実績・スキル
職種変更	配属後に決まる場合も	変更しやすい（未経験歓迎多数）	原則として同職種が主流
年収水準	新卒初任給	新卒同等〜やや高め	前職と同等〜アップ

第二新卒は「ポテンシャル重視」という新卒採用の特性を持ちながら、社会人としての基礎スキルも備えている点が特徴です。職種変更がしやすく、未経験歓迎の求人にも積極的に応募できる立場にあります（出典：転職市場調査・編集部調べ）。

1-3. 第二新卒に「実は該当する」人のパターン

以下に当てはまる方は、第二新卒枠での転職を検討できます。

• 大学・短大・専門学校卒業後、入社3年以内で転職を希望している
• 正社員として働いた経験があり、社会人マナーや業務の基礎が身についている
• 職種・業界を変えて再スタートしたいと考えている
• 離職後の期間が短い（概ね1年以内を目安とする企業が多い）

注意点として、「第二新卒」という括りは企業によって定義が異なります。一部の企業は「既卒1〜2年以内まで」と設定している場合もあり、求人票に「第二新卒歓迎」と記載があれば、それが採用基準の参考になります。では、こうした立場は転職において有利に働くのでしょうか。次のセクションで実態を整理します。

2. 第二新卒転職は有利？不利？ 正直な実態

「第二新卒は採用されやすい」という情報もあれば、「短期離職だと不利になる」という意見もあります。どちらが正しいのでしょうか。答えは、「業界・企業・職種によって大きく変わる」です。

2-1. 第二新卒が評価される理由

厚生労働省が公表している「若者雇用促進法（青少年の雇用の促進等に関する法律）」では、事業主に対して新規学卒者や若者の採用・育成に関する情報提供を義務づけています^＊2。この法的背景もあり、大手企業を中心に第二新卒採用を独立した採用区分として設けるケースが増えています。

採用側が第二新卒に魅力を感じる主な理由は3点あります。

• 社会人の基礎が備わっている：ビジネスメール・報告・連絡・相談のルールを理解しており、新卒より早く業務に馴染みやすいと評価されます。
• 教育コストが読みやすい：完全な未経験の新卒採用と比べ、業務習得のスピード感を見込みやすいとされます。
• 柔軟性・吸収力が高い：前職のやり方に固執しにくく、新しい文化や働き方に染まりやすいと期待されます。

2-2. 第二新卒が苦戦しやすい場面

一方で、短期間での転職を懸念する企業も存在します。以下のような場面では、追加の準備が必要です。

• 転職理由が「逃げ」に聞こえる場合：「人間関係が嫌だった」「残業が多かった」だけでは、面接官に「次の会社でも同じ理由で辞めそう」という印象を与えます。
• 離職期間が長い場合：退職から1年以上が経過すると、第二新卒の「ポテンシャル採用」という枠ではなく、既卒・空白期間ありの中途採用として見られることがあります。
• 専門性が求められる職種：医療・会計・エンジニアリング等、資格や実務経験が重視される職種では、ポテンシャルだけでは差別化が難しいことがあります。

下表は、第二新卒が有利になりやすい業界と苦戦しやすい業界を整理したものです。自分の希望職種がどの分類に近いかを確認することが、転職活動の方向性を定める最初のステップになります。

分類	業界・職種の例	ポイント
有利になりやすい	IT・Web系（未経験エンジニア）、営業（無形商材）、人材・教育系、事務・バックオフィス	人物評価・成長意欲を重視。未経験歓迎の求人が多く、第二新卒枠を積極的に設けている企業が多い
条件付きで挑戦可	マーケティング、企画・広報、コンサルティング（ジュニア職）	ポートフォリオや自主学習の実績があれば評価される。志望動機の具体性が問われやすい
難易度が上がりやすい	専門職（医師・弁護士・公認会計士等）、管理職、研究開発職	資格・実務年数が前提になるため、第二新卒という立場だけでは戦いにくい。入口職種からのキャリア設計が必要

出典：転職市場調査・編集部調べ

では、こうした実態をふまえて、どう動けば転職成功率が上がるのでしょうか。

3. 成功率を上げる5つのポイント

第二新卒転職では「何をアピールするか」ではなく、「何を正しく伝えるか」が成否を分けます。採用側が知りたいのは、あなたが「また辞めるかもしれない人」なのか「ここで腰を据えて働ける人」なのか、その1点です。

ポイント① 退職理由をポジティブに変換する

退職理由は面接で必ず問われます。「前の会社が嫌だった」という事実があったとしても、そのまま伝えるのではなく、「次に何を実現したいか」という言葉に変換することが重要です。

たとえば「残業が多くて体を壊しそうだった」という理由は、「健康的に長く働ける環境で成果を出したい。そのためにワークライフバランスを重視する会社を探している」と伝えることで、ネガティブな印象を払拭できます。重要なのは、「次に向かっている」姿勢を見せることです。

ポイント② ポテンシャルを具体的に語る

第二新卒は実績より「伸びしろ」で評価されます。ただし「頑張ります」という抽象的なアピールは意味を持ちません。前職で学んだこと・できるようになったこと・今後どう活かすか、この3点をセットで話せると採用担当者の記憶に残ります。

具体例：「前職では社内のエクセル業務を効率化するため独学でVBAを学び、月に20時間分の作業を削減しました。エンジニア職への転換後は、このロジカルな改善思考を開発現場で活かしたいと考えています。」

ポイント③ 動くタイミングを間違えない

第二新卒で転職市場が最も活発になる時期は、一般的に1〜3月（春採用）と9〜10月（秋採用）です。この時期は企業の採用予算が確保されており、求人数が増える傾向にあります。一方、在職中の転職活動は精神的な安全網として有効ですが、活動期間が長引くほど「経験年数」が積み上がり、第二新卒として見てもらえる期間が短くなります。現職の退職を決めている場合は、離職後3〜6か月を転職活動の目安にすると、選択肢を広く保てます。

ポイント④ 職種と業界を同時に変えない

「職種も業界も全部変えたい」という希望は現実的には難易度が上がります。選択肢として、以下の2つを検討します。

• 同職種・異業界への転換：業務スキルを活かしながら、働く環境を変える。最も採用側のハードルが低い。
• 異職種・同業界への転換：業界知識を活かしながら、やりたいことに近づく。前職の知識が差別化材料になる。

「職種も業界も全変え」は可能ですが、志望動機の説得力を高める自主学習や資格取得の実績があると、審査を通過しやすくなります。

ポイント⑤ 「働き方」も転職先選びの軸に入れる

前職を辞める理由のひとつに「働き方のミスマッチ」が挙げられるケースも少なくありません。通勤・残業・職場の雰囲気——これらを変えないまま転職しても、同じストレスが再現されます。

近年はリモートワーク対応の正社員求人が増えており、「場所を選ばない働き方」も転職先の軸に加えることが現実的な選択肢になっています。特に第二新卒の場合、「仕事内容＋働き方」を両立できる求人を選ぶことで、転職後の定着率が上がると考えられます（編集部調べ）。

4. 第二新卒×リモート転職という選択肢

「第二新卒でリモートワークの正社員になれるの？」——この問いに対する答えは、「なれます」です。ただし、知っておくべき条件があります。

4-1. リモートワーク求人の現状（2025年時点）

テレリモ総研（株式会社LASSIC運営）の調査によると、リモートワーク対応の求人は引き続き増加傾向にあります。特にIT・Web系、マーケティング、事務・バックオフィス系の職種でリモート対応率が高く、これらは第二新卒の転換先として上位に挙がる職種と重なっています^＊3。

また、総務省「通信利用動向調査（2024年）」では、リモートワークを導入している企業の割合が引き続き高い水準で維持されていることが示されています^＊4。コロナ禍をきっかけに整備されたリモートワーク環境は、一時的なものではなく「当たり前の選択肢」として定着しつつあります。

4-2. 第二新卒がリモート転職を成功させる条件

リモートワーク求人は在宅で自律的に働く環境です。採用側が第二新卒に対して特に確認するのは、以下の3点です。

• 自律的に仕事を進められるか：上司に逐一確認しなくても、優先順位をつけて業務を進める習慣があるか。
• テキストコミュニケーション能力：Slackやチャットツールでのやりとりにおいてニュアンスを正確に伝えられるか。
• 自己管理・セルフマネジメント：在宅でも就業時間を守り、成果を出す習慣があるか。

前職での経験でこれらに関連するエピソードがあれば、面接で積極的に伝えることが得点につながります。

4-3. Relasicが提供するリモートワーク対応の求人

Relasic（リラシク）は、リモートワーク対応の正社員求人に特化した転職支援サービスです（株式会社LASSIC運営）。公開求人数は3,790件（うちフルリモート1,428件）で、残りはハイブリッド勤務型です。フルリモートだけでなく「週2〜3日在宅」というハイブリッド勤務も、場所の制約を大きく緩和できる選択肢です。第二新卒歓迎と明記された求人も掲載されており、「IT未経験から挑戦したい」「前職とは違う業界でリモート正社員を目指したい」という方のエントリー実績があります。

5. よくある質問（FAQ）

Q1. 第二新卒は何歳まで？ 25歳でも第二新卒として転職できますか？

法的な上限は定められていませんが、「第二新卒」という枠は企業が独自に設定しています。多くの場合、卒業後3年以内かつ20代前半を想定しています。25歳の場合、大卒後3年以内であれば第二新卒として扱う企業もありますが、求人票の条件を個別に確認することが重要です。25歳以上は中途採用枠での応募が主軸になることが多いため、両方の可能性で探すことを検討してください。

Q2. 転職回数が多いと不利になりますか？ 2社目への転職でも第二新卒？

一般的には1社目から転職する方を第二新卒と呼ぶことが多いですが、2社目への転職でも社会人歴3年以内であれば第二新卒として扱う企業があります。転職回数よりも「在籍期間の短さ」と「転職理由の説得力」が選考に影響します。複数の短期離職がある場合は、それぞれの退職理由と学んだことを整理しておく準備が重要です。

Q3. 未経験の職種に転職できますか？ たとえばIT・エンジニア職は可能ですか？

IT・エンジニア職への未経験転職は、第二新卒の中でも人気の高いルートのひとつです。ITエンジニアは人材不足が続いており^＊5、未経験歓迎の研修制度を持つ企業も増えています。ただし「プログラミングを全く触ったことがない状態」よりも、独学で基礎を学んだ実績（Progateでの学習、簡単なアプリ制作など）があると選考を通過しやすくなります。

Q4. 離職してから転職活動を始めた場合、空白期間はマイナスになりますか？

空白期間が3〜6か月程度であれば、転職準備・スキルアップの時間として説明できれば大きなマイナスにはなりません。問題になりやすいのは「空白期間に何もしていなかった」という場合です。自己学習・資格取得・ポートフォリオ制作などの実績があれば、離職期間の理由を前向きに説明できます。1年を超えると採用側の見方が変わりやすくなるため、転職活動は早めにスタートするのが有利です。

Q5. 第二新卒でリモートワーク正社員への転職は現実的ですか？

現実的な選択肢です。特にIT・Web・バックオフィス系ではリモートワーク対応求人の割合が高く、第二新卒歓迎と明記されている求人も存在します。ただし「完全在宅を希望」する場合は求人数がやや絞られるため、「週3日在宅」などのハイブリッド勤務型を含めて探すと選択肢が広がります。Relasicでは公開求人3,790件（うちフルリモート1,428件）を扱っており、第二新卒歓迎の求人も掲載されています。

6. まとめ：第二新卒転職で後悔しないために

Relasic（リラシク）について

Relasic（リラシク）は、株式会社LASSICが運営するリモートワーク対応の正社員求人に特化した転職支援サービスです。公開求人3,790件のうちフルリモート1,428件、ハイブリッド勤務を含めると第二新卒歓迎の求人も多数掲載しています。

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出典・参考情報

＊1　厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況（令和2年3月卒業者）」（2023年10月公表）
＊2　厚生労働省「青少年の雇用の促進等に関する法律（若者雇用促進法）」
＊3　テレリモ総研（株式会社LASSIC運営）「リモートワーク実態調査」
＊4　総務省「通信利用動向調査（令和5年）」（2024年公表）
＊5　経済産業省「IT人材需給に関する調査」（2019年公表）