VBAスタンダードは転職で有利？資格より作ったもの

事務職からIT寄りの仕事へ移りたいと考えたとき、VBAエキスパートのスタンダードを取るかどうかで迷う人は少なくありません。スタンダードまで取れば転職で有利になるのか、それとも求人票が見ているのは別のところなのか、先に整理しておく必要があります。

厚生労働省の調査では、転職で賃金が増えた人は40.5%にとどまります＊1。VBAの資格を取ったからといって、転職で賃金が上がると決まっているわけではありません。それでも求人票の求める中身を正しく捉えられれば、選考で示せるものは増えます。

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監修・編集責任者：牛尾 昭昌（株式会社LASSIC 執行役員）

1. VBAスタンダードだけで転職は決まりません

この資格を取ることは転職の後押しになり得ますが、資格そのものが採用を決めるわけではありません。厚生労働省の調査では、転職で賃金が増加した人の割合は40.5%にとどまります＊1。一方でIPAの調査では、DX推進人材が「大幅に不足」と回答した企業は50.1%に上ります＊2。人材不足という追い風はありますが、それは資格を評価した数字ではありません。求人票が求めているのは資格名か、実務で作ったものかを分けて考える必要があります。

事務職からIT寄りの仕事に移りたい人にとって、資格取得は分かりやすい目標に見えます。ただし資格を取ったことと、求人票に書かれた「実務経験」は同じ意味ではありません。

厚生労働省の調査を見ると、転職で賃金が増加した人は40.5%にとどまり、資格の有無だけで賃金が動くわけではないことがわかります＊1。資格を取れば有利になる場面と、変わらない場面を分けて考える必要があります。

IPAの調査では、DX推進人材が「大幅に不足」と回答した企業が50.1%に上ります＊2。IT寄りの仕事の求人自体は増えており、VBAを使って何を作ったかを示せれば、その受け皿の一部になり得ます。

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2. 資格名を書いた場合と作ったものを書いた場合とで書類は変わります

資格をどう書類に書くかで、採用側に伝わる情報が変わります。

職務経歴書に「VBAエキスパート スタンダード取得」とだけ書いた場合、採用側に伝わるのは学習した内容までです。実務でどこまで使えるかは、この一文だけでは判断できません。

一方で、どの業務を自動化したか、どれだけの時間を削減したかまで書けば、実務経験として扱われやすくなります。

求人票に「VBAでの業務効率化経験」と書かれている場合、採用側が見ているのは資格名ではなく、作業を自分で組み立てた経験のほうです。

資格は学習の到達点を示せますが、実務の中身までは示せません。両方を書類に並べることで、伝わる情報の欠けを補えます。

資格名だけを書いた場合、面接で「実際にどんな処理を組んだか」と聞かれたときに答えに詰まりやすくなります。作ったものを先に書いておけば、同じ質問にも具体例で答えられます。

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3. 資格を取った理由を話せるかも選考で見られます

資格を取った理由を聞かれたとき、「会社で勧められたので」だけで終わると、学習の動機までしか伝わりません。

事務職の業務のどこに時間がかかっていたか、それをどう解決しようとしたかまで話せると、資格を取った理由と、実務でそれが必要だった理由がつながります。

面接では、資格そのものよりも、なぜその学習を選んだかという経緯が聞かれる場面があります。理由を言葉にできるかどうかで、同じ資格でも伝わり方は変わります。

自動化した業務が小さくても、なぜその業務を選んだかを説明できれば、判断の理由を持っている人として扱われます。

資格を取得した経緯と、実務でどこまで使ったかを分けて話せるようにしておくと、求人票に書かれた条件と自分の経験を照らし合わせやすくなります。

事務職の経験は、業務のどこに無駄があるかを見つける力として評価される場合があります。VBAはその力を形にする手段のひとつであり、資格はその手段を学んだ証明にすぎません。

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4. 資格と転職に関わる数字を表で確認します

資格のスタンダードと転職を考えるうえで参考になる数字を、出典と合わせて確認します。

【表1】資格と転職に関わる数字の比較

指標	数値	調査	示していること
転職で賃金が増えた割合	40.5%	厚生労働省 雇用動向調査（2024年）	資格だけで賃金が上がるとは限らないこと＊1
DX人材が『大幅に不足』とする企業	50.1%	IPA DX動向2026（2025年度）	IT寄りの仕事の求人自体は増えていること＊2
一般労働者の賃金・45〜49歳	377.9千円	厚生労働省 賃金構造基本統計調査（2025年）	資格と直接結びつく数字ではないこと＊3

表からは、転職で賃金が増える割合が40.5%にとどまる一方、DX人材が『大幅に不足』と答える企業が50.1%に上ることがわかります＊1＊2。資格を取ることと、求人が増えることは別の動きです。

45〜49歳の一般労働者の賃金は月377.9千円です＊3。この数字は資格や実務経験と直接結びつくものではなく、年齢層ごとの賃金の一例として参考にする数字です。

5. IT人材の不足が転職の後押しになっています

IT寄りの仕事の求人が増えている背景を、企業側の数字で確認します。

IPAの調査では、DX推進人材が「大幅に不足」と回答した企業は50.1%でした＊2。企業側の人材不足は、事務職からIT寄りの仕事へ移りたい人にとって、選考のハードルが下がる方向に働く場合があります。

ただしこの数字は、特定の資格を持つ人を求めている割合ではありません。人材不足はIT人材全体の話であり、資格そのものを評価した数字ではない点は分けて考える必要があります。

人材不足という背景があるからこそ、事務職での経験をどう言い換えるかが選考の分かれ目になります。数字が示すのは追い風の存在であって、書類の中身までは示してくれません。

6. VBAで作ったものを求人票の言葉に合わせて示す方法

資格のスタンダードを取ったうえで、実務の中身をどう伝えるかを整理します。

求人票に書かれた「業務効率化経験」という言葉は、資格名だけでは説明できません。実際に自動化した業務名まで書くことで、初めて実務経験として伝わります。

手作業でどれくらい時間がかかっていたか、目安がわかるように書くだけでも判断材料になります。正確な数字を求められているわけではありません。

マクロだけを使ったのか、Excelの関数やピボットテーブルと組み合わせたのかも、実務でどこまでやったかを示す情報になります。使った機能を書き出しておくと、面接でも同じ内容を話せます。

求人票の言葉と自分の経験を近づけて書くことで、VBAの資格名だけでは伝わらない部分を補えます。作ったものを言葉にする作業は、資格を取った後にこそ必要になります。

自分ひとりで使うために組んだツールか、他の人にも引き継げる形にしたツールかも、実務の中身を分ける情報になります。簡単な手順書を残していたなら、その事実も書類に加えられます。

7. よくある質問

Q1. VBAエキスパートのスタンダードだけで転職できますか

A. 資格だけで転職が決まるわけではありません。厚生労働省の調査では転職で賃金が増加した人は40.5%にとどまり、資格の有無だけで結果が変わるとは言えません＊1。実務で何を自動化したかを合わせて示す必要があります。

Q2. VBAエキスパートのスタンダードまで取ったほうがよいですか

A. スタンダードを取ること自体は学習の到達点を示せますが、求人票が求めているのは資格名ではなく実務の中身である場合もあります。スタンダードを目指す前に、今の実務経験をどう書類に落とし込むかを先に整理したほうが効果は大きくなります。応募先の求人票に書かれた条件と、自分が自動化した業務を照らし合わせてから学習の計画を立てても遅くはありません。

Q3. 事務職からIT寄りの仕事へ移るのに実務経験は必須ですか

A. 未経験のままでは選考のハードルが上がりますが、業務を自動化した経験があれば、実務経験として扱われる場合があります。資格よりも、自動化した業務の内容を具体的に説明できるかが判断材料になります。事務職として担当していた業務を先に書き出しておくと、自動化した部分と、まだ手作業のままの部分の境目が見えやすくなります。

Q4. VBAの資格を取ったことは職務経歴書にどう書けばよいですか

A. 資格名と取得時期に加えて、実際に自動化した業務名と、削減できた作業時間の目安を書くと伝わりやすくなります。資格名だけを書くと、学習した内容までしか採用側に伝わりません。

Q5. DX人材が不足しているならVBAの資格だけでも歓迎されますか

A. IPAの調査ではDX推進人材が『大幅に不足』と答えた企業が50.1%に上ります＊2。ただしこの数字は人材不足を示すものであり、資格の有無を評価した数字ではありません。求人票が求める実務の中身に自分の経験を合わせて示す必要があります。

8. まとめ：資格より作ったものが問われます

VBAエキスパートのスタンダードを取ること自体は、学習の到達点として意味があります。ただし転職の選考で見られるのは、その先にある実務の中身です。資格と実務経験を分けて整理したうえで、書類に落とし込んでいきましょう。

※公開中の求人数は時期によって変わります。記事中の求人の傾向は執筆時点のものです。

出典・参考情報

＊1 厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果の概況」（2025年公表）
＊2 独立行政法人情報処理推進機構（IPA）「DX動向2026」（2026年公表）
＊3 厚生労働省「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査の概況」（2026年3月公表）