在宅勤務で近所の工事音が入る日｜会議の避け方

在宅勤務では、自分の意思で選べない音の中で仕事を続ける日があります。近所の工事は、始まる時期も終わる時期も前もって知らされないまま進みます。会議の時間だけ場所を移せるかどうかで、その日の仕事を続けられるかが変わります。違いを生むのは、会社が用意している制度の有無です。

IPAの調査では、DX推進人材が『大幅に不足』と回答した企業は50.1%でした＊1。人材の確保が難しいなかでも、工事の音のような予定できない出来事への対応は、求人ごとに差があります。求人票や面談で、会議のときだけ場所を移せる制度があるかを確かめておくことが、暮らしを崩さずに働き続ける土台になります。

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監修・編集責任者：牛尾 昭昌（株式会社LASSIC 執行役員）

1. 近所の工事音は、会議の時間だけ避けられるかで決まります。

近所の工事音がある日に仕事を続けられるかは、会議の時間だけ場所を移せる制度があるかで決まります。工事は近所で始まる時期も終わる時期も前もって知らされないまま進み、在宅勤務をしている側では選べません。IPAの調査では、DX推進人材が『大幅に不足』と回答した企業は50.1%でした＊1。人材の確保が難しいなかでも、会議のときだけ別の部屋やコワーキングスペースに移れる制度を用意しているかどうかは、企業ごとに差があります。求人票の『リモートワーク対応』という表記だけでは、この差は見えてきません。

工事の音は、在宅勤務をしている側の都合とは関係なく始まります。近所で足場を組む音、解体の音、基礎工事の重機の音は、朝から夕方まで続く日もあれば、数日おきに戻ってくる日もあります。始まる曜日も終わる曜日も、細かく知らされるとは限りません。

在宅勤務そのものができないわけではありません。負担になりやすいのは、音を出さずに参加する必要がある会議の時間です。マイクを通した声に工事の音が重なると、聞き取りにくさが相手側にも伝わります。作業だけの時間であれば、音があっても進められる業務は残っています。

会議の時間だけ別の場所に移れる制度があれば、工事の音がある日でも仕事を止めずに続けられます。一時的な出社を認めているか、近くのコワーキングスペースの利用を費用面で支援しているか、映像を止めて音声のみで参加してよい運用があるか。この3つのどれかがあるかを、求人票と面談で確認しておく必要があります。

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2. 工事の音が始まってからの対応を、順番で確かめます。

気づいてから場所を移すまでの流れを決めておくと、近所の工事音が続く日でも会議に落ち着いて入れます。決めていない場合、気づいてから移動先を探す時間がそのまま会議の遅れにつながります。

移動先が自宅の別室であれば、費用はかかりません。コワーキングスペースを使う場合は、利用料を会社が負担する制度があるかどうかで、選べる場所の範囲が変わります。

会議が終わったあとは、元の作業場所に戻ります。工事は会議の時間だけ止まっているわけではないため、作業中の音は引き続き残ります。作業中の音まで避けられる制度があるかどうかは、求人ごとに確認しておく必要があります。

移動する判断を誰が下すかも、事前に決めておきたい点です。連絡する相手が実際の担当者と結び付いていない求人では、音が入ることを伝えたい相手に届かないまま会議が始まってしまいます。

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3. 工事の予定は、事前に分かるとは限りません。

工事が近くで始まる予定は、看板が立ってから気づくこともあれば、音が聞こえてから気づくこともあります。事前に知らされる場合でも、実際の作業日程は天候によって前後します。

近所の工事の予定を、在宅勤務を始める前に毎回確認できるとは限りません。持ち家でも賃貸でも、工事の看板は突然立ちます。

求人票には、在宅勤務中の音の取り扱いまで書かれていないことがあります。書かれていない場合でも、対応する制度が無いとは限りません。面談で確認しない限り、実際の運用は分かりません。

利用者の数え方が求人票に明記されていない場合と同じように、工事の音への対応も、書かれていないことが運用の有無を意味しません。分からない点は、面談でひとつずつ確認する以外に方法がありません。

会議の時間だけ場所を移せる制度は、どの会社でも同じ形で用意されているわけではありません。一時的な出社を認める会社もあれば、コワーキングスペースの利用を支援する会社もあります。制度の形は、企業によって分かれます。

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4. 会議のときの対応を、3つの型で比べます。

工事の音がある日に、会議の時間だけどう対応するかは、大きく3つの型に分かれます。一時的な出社、コワーキングスペースの利用、音声のみでの参加のどれを選べるかで、確認しておきたい点が変わります。

【表1】会議時の対応の型と確認したい点

型	内容	費用の扱い	確認したい点
一時的な出社	会議のある日だけ、オフィスに出社する	通常は追加費用なし	出社を認める頻度の上限
コワーキングスペースの利用	近くの施設を一時的に借りて参加する	負担元が会社か本人かで分かれる	利用料を会社が負担する制度の有無
音声のみでの参加	映像を止め、音声だけで会議に参加する	費用は発生しない	映像を止めてよい運用が認められているか

表のとおり、3つの型はどれも会議の時間だけ対応する方法です。作業中の音まで防ぐものではなく、会議という区切られた時間に絞った対応策です。

コワーキングスペースの利用料を会社が負担する制度があるかどうかは、求人票に明記されないことがあります。面談で、実際に利用した人がいるかどうかを尋ねると、制度が名目だけで終わっていないかが見えてきます。

音声のみでの参加は追加費用がかかりませんが、会議の進め方によっては認められない場合があります。3つの型のうち、どれが選べるかは会社ごとに異なるため、求人票と面談の両方で確認しておく必要があります。

5. 制度の有無を、会議と作業の2軸で整理します。

近所の工事音がある日に、会議のときと作業のときとで、制度の有無がどう影響するかを2つの軸で整理します。

会議のときに場所を移せる制度があれば、近所の工事音がある日でも、参加者に負担をかけずに会議を進められます。制度がない場合、同じ場所のまま参加するしかなく、音が入ることを承知してもらうところから始めることになります。

作業のときについては、制度が整っている会社でも対応の手厚さに差があります。静かな時間帯への調整に応じる会社から、耳栓など個人の工夫に委ねる会社まで、幅があります。

2つの軸のうち、優先して確認しておきたいのは会議のときの対応です。作業中の音は個人の工夫で一定程度しのげますが、会議中の音は相手にそのまま伝わるため、制度の有無がそのまま印象に関わります。

求人票に『在宅勤務可』とだけ書かれている場合、この2軸のどちらについても運用が分かりません。面談で、会議のときの対応から先に確認しておくと、判断がしやすくなります。

6. 求人票と面談で確認したい点をまとめます。

工事の音がある日を想定して、求人票と面談で確認しておきたい点を整理します。

制度の有無と費用の負担は、別々に確認しておく必要があります。制度があっても、費用が本人負担であれば、実際に使われる場面は限られます。

情報処理・通信技術者の新規求人倍率は3.92倍です＊2。選べる求人の数は少なくないため、制度の有無まで確認したうえで選ぶ余地があります。

面接で得た回答は、内定後の条件面談でもう一度確認しておくと、制度の運用について認識のずれをさらに減らせます。

7. よくある質問（Q&A）

Q1. 近所の工事音がある日は、在宅勤務ができなくなりますか。

A. できなくなるとは限りません。作業だけの時間であれば、音があっても進められる業務は残ります。負担が大きいのは、音を出さずに参加する必要がある会議の時間です。

Q2. 会議のときだけ場所を移せる制度は、求人票に書かれていますか。

A. 求人票の記載だけでは分からない場合があります。『リモートワーク対応』という表記だけでは、会議のときの運用までは見えてきません。面談で確認する必要があります。

Q3. コワーキングスペースの利用料は、会社が負担してくれますか。

A. 求人ごとに異なります。負担元が会社か本人かは、面談で確認しておきたい点です。負担の有無によって、実際に使える場所の範囲が変わります。

Q4. 作業中の工事音への対応は、会議のときと同じ制度で扱われますか。

A. 同じとは限りません。会議のときは場所を移せる制度があっても、作業中は個人の工夫に委ねられる会社があります。2つを別に確認しておく必要があります。

Q5. 面接で工事音への対応を尋ねると、印象が悪くなりますか。

A. 具体的な場面を挙げて尋ねる分には、印象を損なうものではありません。実際の運用を確認する質問として、他の確認点と同じように受け止められます。

Q6. 制度の有無を優先すると、年収の確認が後回しになりますか。

A. 優先順位を決めずに進めると、後回しになりがちです。制度の有無と年収の水準は、どちらも面談で確認したうえで判断することが欠かせません。

8. まとめ：近所の工事音は、確かめてから続けられます。

近所の工事音がある日を乗り切れるかどうかは、会社によって差があります。会議のときの対応から先に確認し、作業のときの扱いと年収の水準も含めて、面談で確かめたうえで転職の判断を進めていきましょう。

※公開中の求人数は時期によって変わります。記事中の求人の傾向は執筆時点のものです。

出典・参考情報

＊1 IPA（情報処理推進機構）「DX動向2026」（2025年度調査・2026年公表）
＊2 厚生労働省「一般職業紹介状況（令和7年12月分）」（2026年公表）
＊3 厚生労働省「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査の概況」（2026年3月公表）