在宅勤務中の子どもの声｜共有できる職場の選び方

自宅で仕事をしていると、宅配の呼び出し音や、同居する人の話し声、そして子どもの声が、画面の向こうに届く場面があります。とりわけオンライン会議の最中にその音が入ったとき、その都度謝るか、そのまま続けるかは、職場によって対応が分かれます。転職先を選ぶときに見ておきたいのは、この場面を隠す工夫で乗り切る職場か、先に共有しておく前提として扱う職場か、という違いです。

正社員全体のテレワーク実施率は22.5%です＊1。在宅で働く人がすでに一定数いる以上、生活の音が画面の向こうに届く場面も、珍しい出来事ではなく前提として扱えるはずです。

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監修・編集責任者：牛尾 昭昌（株式会社LASSIC 執行役員）

1. 子どもの声は、隠すより先に共有したほうが働き続けやすくなります。

在宅勤務中に子どもの声が入る場面は、隠す工夫より先に共有しておく前提として扱ったほうが、長く働き続けやすくなります。正社員全体のテレワーク実施率は22.5%で、在宅で働く人はすでに一定数存在します＊1。生活の音が入る場面を特別な出来事として扱わず、早い段階で共有できるかどうかが、働き方を選ぶ基準になります。

在宅勤務中に物音が入るたびに謝罪を重ねる関係と、あらかじめ前提として共有しておく関係とでは、同じ場面でも負担の掛かり方が違います。謝罪は毎回その場の判断になり、共有は一度確認すれば済む対応になります。

職場によっては、面談の段階で在宅勤務中に生活の音が入る可能性を確認する場が用意されています。入社してから初めて対応を決める職場と、入社前に確認済みの職場とでは、当日の振る舞いが変わります。

この違いは、在宅勤務を続けられるかどうかにもつながります。前提が共有されているかどうかを、働き方を選ぶ段階で見ておく意味があります。

在宅勤務を続けられるかどうかを分けるのは、物音そのものではなく、それをどう扱うかを先に決めているかどうかです。次に、その扱いを支える運用を3段に分けて見ていきます。

2. 在宅勤務を続けるための条件を3段で整理します。

土台となる共有ができていない職場では、在宅勤務中の物音への対応がその場の判断に委ねられ、同じ説明を繰り返す場面が生まれやすくなります。

中段の運用ルールは、土台の共有があってはじめて決められます。物音が入ったときにミュートを使うか、一言添えて続けるかが決まっていれば、当日の判断に迷いません。

例えば、通知が入った瞬間に画面を切るのか、そのまま続けながら一言添えるのかは、チームによって判断が分かれます。どちらが正しいかではなく、どちらかに決まっていることが、当日の迷いを減らします。

一般労働者の賃金は55〜59歳が月396.2千円で、全年齢のなかで最も高い水準になります＊2。この年代まで働き続けられるかどうかには複数の要因が関わりますが、入社時点で前提を共有できているかどうかも、そのひとつになります。

3段のどれかが欠けていないかを確認することは、転職先を選ぶときの具体的な視点になります。

3. 「配慮してもらう」ではなく、前提として先に共有する発想です。

在宅勤務中に子どもの声が入ったとき、その都度「すみません」と謝る場面があります。謝罪を重ねる関係と、あらかじめ共有しておく関係とでは、働き続ける負担の掛かり方が違います。

「配慮してもらう」という言い方は、相手に特別な対応を求める構図になります。実際に必要なのは特別な対応ではなく、働き方の前提としてあらかじめ置いておくことです。面談の段階で、在宅勤務中に生活の音が入る可能性があると伝えておけば、それは当日の判断ではなく、入社前に確認済みの条件になります。

この前提は、家庭の形を問いません。子どもがいる家庭に限らず、介護が必要な人と暮らす家庭や、同居する人がいる暮らしなど、在宅勤務では生活の音が入る場面が生まれます。誰が家にいるかではなく、その音をどう扱うかを、先に共有できているかが問われます。

情報が一人だけに伝わっていても、対応にはつながりません。連絡先が上司の一人に限られていると、その人が休んだ日や、別の担当者が会議に入った日に、同じ説明を繰り返す場面が生まれます。前提を共有する相手は、その場に居合わせる人全体に広げておく必要があります。

前提が共有されているかどうかは、入社後にはじめて分かることではありません。面談や求人票の記載から、ある程度は先に確認できます。

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4. 職場によって対応が分かれる場面を、表で比べます。

在宅勤務中に生活の音が入った場面で、職場によって対応がどう分かれるかを比べます。

【表1】生活の音が入った場面への対応の違い

観点	前提が共有されていない職場	前提として共有されている職場
音が入ったときの対応	その場で謝罪し、会議を中断する	そのまま続け、必要なら一言添える
ルールが決まる時点	問題が起きてから話し合う	入社前の面談で確認済み
共有する相手の範囲	直属の上司一人にとどまる	会議に関わるメンバー全体に伝わる

表の左側は、対応がその場の判断に委ねられている職場の特徴です。物音が入った瞬間に謝罪し、会議を中断する対応は、担当者や状況によって扱いが変わりやすくなります。

右側は、前提が共有されている職場の特徴です。ルールが決まる時点が入社前であること、共有する相手が会議に関わるメンバー全体に広がっていることの2点が、その場しのぎとの違いになります。何を数え、誰が把握しているかが決まっていない職場では、似たような行き違いが別の場面でも起こります。

対応が分かれる場面は、生活の音に限りません。勤怠の記録や会議の参加人数の数え方など、決めごとが先にあるかどうかで、同じような行き違いが起こる場面は他にもあります。

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5. 共有から継続までの流れを4段に分けます。

面談の段階で確認できることは、実際には多くありません。ただ、在宅勤務中に生活の音が入る場面があるかどうかは、聞かれれば答えられる範囲の内容です。

確認した内容が上司一人にしか伝わっていない状態では、共有したとは言えません。関わるメンバー全体に伝わってはじめて、前提として機能します。

運用のルールは、勤怠システムや会議ツールの設定を先に決めてから、内容を後から当てはめる順番では決まりません。設定より先に、物音が入った場面にどう振る舞うかという決めごとを置く必要があります。

4段のうち、どこかが欠けると、共有していたはずの前提がその場の判断に戻ります。継続して働けるかどうかは、この4段が揃っているかどうかに関わってきます。

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6. 生活の音を扱う運用について、転職前に確かめておきたい点を挙げます。

子どもの声を含む生活の音について、在宅勤務の運用を転職前に確かめておきたい点を整理します。

転職入職率は9.7%です＊3。職場を変える動きは一定数あり、在宅勤務の運用が整っているかどうかも、選び直す理由のひとつになります。

4つの確認点は、どれも単独では判断材料として十分ではありません。共有できる場・共有の範囲・会議中の振る舞い・働き続けられる期間をあわせて確認することで、前提が実際に機能しているかどうかが見えてきます。

求人票に「在宅勤務可」と書かれていても、実際の運用は企業によって異なります。面談で、生活の音についてどう扱われているかを聞いておくと、入社後の判断のずれを防げます。

面談で確認する内容は、詳細な事情まで踏み込む必要はありません。在宅勤務中に生活の音が入る可能性があるかどうかと、その場合の対応が決まっているかどうかを聞くだけで、判断材料は十分に集まります。

7. よくある質問（Q&A）

Q1. 在宅勤務中に子どもの声が入ったとき、会議はどう進めればよいか。

A. あらかじめ運用が決まっていれば、ミュートを使うか、一言添えて続けるかを選べます。決まっていない場合は、その場で相手に選択肢を確認するほうが、無言で中断するより進めやすくなります。

Q2. 面談で生活の音について聞かれたら、どこまで話す必要があるか。

A. 話す範囲は本人が決めてよい内容です。在宅勤務中に音が入る可能性があるかどうかを伝えれば十分で、家庭の詳しい事情まで説明する必要はありません。

Q3. 前提が共有されているかどうかは、求人票だけで判断できるか。

A. 求人票の記載だけでは判断できない場合があります。「在宅勤務可」という表記の先に、実際の運用がどう決まっているかを、面談で確認する必要があります。

Q4. 子どもの声が入ることを、転職の面接で自分から伝えるべきか。

A. 伝えるかどうかは状況によります。在宅勤務の運用について質問する形であれば、生活の音の扱いについても自然に確認できます。

Q5. 在宅勤務ではなく出社中心の職場でも、同じ考え方は当てはまるか。

A. 当てはまります。出社中心の職場でも、来客対応や電話応対など、その場で謝罪を重ねる場面は生まれます。前提を先に共有しておくという考え方自体は、働き方を問わず使えます。

8. まとめ：家庭の事情を前提として共有できる職場を選ぶことです。

子どもの声を含む生活の音は、隠すことでは解決しません。次の一歩は、入社前の面談で何が確認できるかを知ることです。共有できる前提がどこまであるかを見極めたうえで、転職の判断を進めていきましょう。

※公開中の求人数は時期によって変わります。記事中の求人の傾向は執筆時点のものです。

出典・参考情報

＊1 パーソル総合研究所「第十回・テレワークに関する調査」（2025年7月実施）
＊2 厚生労働省「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査の概況」（2026年3月公表）
＊3 厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果の概況」（2025年公表）