GASの求人とは？書く仕事と決める仕事の違い

求人票に「GAS」と書かれているとき、実際に問われる中身は一様ではありません。既存の自動化の仕組みを引き継いで運用する仕事もあれば、どこまでを自動化の対象にするかを自分で判断する仕事もあります。同じ技術名でも、求人票に書かれている動詞や周辺の業務名によって、任される範囲は変わります。書き方から見分ける方法と、面談で確かめておきたい項目を整理します。

正社員全体のテレワーク実施率は22.5%です＊1。リモートワーク対応の正社員求人が広がるほど、求人票に書かれた技術要件を自分で読み取る力が、応募先を選ぶ判断に直結します。

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監修・編集責任者：牛尾 昭昌（株式会社LASSIC 執行役員）

1. 求人票のGASは、2つの中身に分かれています。

求人票に「GAS」と書かれているとき、実際に問われているのは実装力か、自動化の対象範囲を決める判断力かのどちらかです。パーソル総合研究所の調査では、正社員全体のテレワーク実施率は22.5%でした＊1。リモートワーク対応の正社員求人が増えるほど、求人票に書かれた技術要件を自分で読み解く必要が出てきます。GAS（Google Apps Script）という技術名だけを見て応募先を絞ると、実際に任される業務の幅を見誤ることがあります。

求人票の技術要件欄に「GAS」とだけ書かれている場合、業務を自動化する既存の仕組みを引き継いで運用する仕事もあれば、どの業務を自動化の対象にするかを一から決める仕事もあります。同じ技術名でも、任される範囲はまったく異なります。

求人票の書き方を見ると、この違いはある程度読み取れます。「保守」「運用」「引き継ぎ」といった言葉が並ぶ場合と、「設計」「選定」「対象範囲の決定」といった言葉が並ぶ場合とでは、求められる中身が変わります。

GASという技術名だけで判断せず、周辺に書かれている業務名や動詞まで確認することが、入社後に任される仕事とのずれを防ぐ最初の手がかりになります。

2. 技術要件欄の書き方で、任される範囲が変わります。

求人票の技術要件欄に並ぶ言葉から、任される範囲の違いをある程度読み取れます。

「保守」「運用」「引き継ぎ」という言葉が並ぶ求人票では、すでに動いている自動化の仕組みを止めずに動かし続けることが中心の仕事になります。新しく仕組みを作るより、既存のコードを読み解いて直す力が問われます。

「設計」「選定」「対象範囲の決定」という言葉が並ぶ求人票では、どの業務を自動化するか、どこまでを対象にするかを自分で決める仕事になります。実装そのものより、業務全体を見渡す判断力が中心に問われます。

求人票に両方の言葉が混ざっている場合は、面談でどちらの比重が大きいかを確認しておく必要があります。書かれている順番や、繰り返し出てくる言葉に注目すると、実際の比重が見えてきます。

求人票に添えられた募集の背景も、この見分け方を補強する材料になります。新しく自動化を始めるという背景であれば判断力が、すでに動いている仕組みを引き継ぐという背景であれば書ける力が、それぞれ中心に問われます。

3. 書ける前提と、対象を決める前提は別の力です。

GASが書けることと、どこまでを自動化するかを決められることは、別の力です。前者はコードを読み書きする技術力であり、後者は業務全体を見渡して優先順位をつける力です。

求人票に「GASの実務経験」とだけ書かれている場合、実装力を確認する意図が強い場合があります。一方で「業務改善の企画から関わった経験」という言葉が添えられている場合は、対象範囲を決める判断力までを求めていると読み取れます。

職務経歴書に書く内容も、この違いによって変わります。実装力を示すなら、扱った関数やAPIの種類、処理件数など具体的な技術要素を並べます。判断力を示すなら、どの業務を自動化の対象に選び、何を対象外にしたかという判断の経緯を書きます。

面談で「GASを使った業務のうち、どこまでを自分で決めましたか」と聞かれたとき、実装の範囲しか答えられないと、判断力を求める求人票とのずれに気づかれます。逆に、対象範囲を決めた経験を持たないまま判断力を強調すると、実態と合わない印象を与えます。

自分の経験がどちらの力に近いかを先に整理しておくと、求人票の書き方を見たときに、応募先として合っているかどうかを判断しやすくなります。

面談がオンラインで行われる場合も、確認される内容自体は変わりません。実装力を示す場面では、画面共有で扱ったコードを見せられるように準備しておくと伝わりやすくなります。判断力を示す場面では、対象範囲を決めた経緯を、順を追って言葉で説明できるようにしておく必要があります。

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4. 2つの中身を、項目で比べます。

求人票に書かれた技術要件が、書ける力を指しているのか、対象範囲を決める判断力を指しているのかを、確認する項目ごとに整理します。

【表1】求人票に書かれた技術要件の読み分け方

確認する項目	書ける力を指す場合	対象範囲を決める判断力を指す場合
求人票の動詞	保守・運用・引き継ぎ	設計・選定・対象範囲の決定
職務経歴書で示す内容	扱った関数やAPIの種類	対象業務を選んだ判断の経緯
面談で聞かれる内容	既存コードの修正経験	自動化の対象を決めた経験

表のとおり、求人票の動詞が「保守」「運用」「引き継ぎ」に寄っていれば、書ける力が中心に問われます。「設計」「選定」「対象範囲の決定」に寄っていれば、判断力が中心に問われます。

職務経歴書と面談で聞かれる内容も、この違いに沿って変わります。自分の経験がどちらの項目に当てはまるかを、応募前に整理しておくと、面談での受け答えがぶれません。

5. 年齢層で、賃金の水準に差があります。

技術要件そのものとは別に、一般労働者の賃金の水準を年齢層別に確認します。

厚生労働省の賃金構造基本統計調査によると、一般労働者の賃金は25〜29歳で279.4千円、50〜54歳で388.8千円でした＊2。この数値は年齢層ごとの平均であり、GASの技術力や求人票の書き方による差を示すものではありません。

求人票に書かれた技術要件が書ける力を指すのか、対象範囲を決める判断力を指すのかを見極めることは、応募先を選ぶ判断の一部にすぎません。年齢層による賃金の水準も、キャリアを重ねるなかで参考にできる情報のひとつです。

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6. 面談で確かめておきたい項目を整理します。

求人票の技術要件欄を読んだうえで、面談で確かめておきたい項目を整理します。

求人票だけでは分からない部分は、面談で直接確認するしかありません。4つの項目はどれも、求人票の言葉だけでは判断がつきにくい部分です。

とくに対象範囲の決め方は、求人票に明記されないことが多い項目です。面談で「これまで誰が対象業務を選んできたか」を聞いておくと、入社後に任される範囲の見通しが立てやすくなります。

相談先の有無を確認する際は、質問の仕方にも注意が必要です。「困ったときに聞ける人はいますか」ではなく、「対象範囲を決める場面で、誰に確認しながら進めていますか」と聞くと、実際の運用に即した答えを引き出しやすくなります。

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7. よくある質問（Q&A）

Q1. GASの実務経験は、何年あれば技術要件を満たせますか。

A. 求人票によって基準は異なります。保守・運用が中心の求人票では実務経験の年数を明記している場合があり、対象範囲を決める判断力を求める求人票では、年数の代わりに自動化の対象を選んだ経験の有無を聞かれる場合があります。求人票に書かれた動詞を確認し、面談でも基準を確かめておく必要があります。

Q2. 職務経歴書には、GASの何を書けばよいですか。

A. 書ける力を示したい場合は、扱った関数やAPIの種類、処理件数など具体的な技術要素を書きます。判断力を示したい場合は、どの業務を自動化の対象に選び、何を対象外にしたかという判断の経緯を書きます。どちらか一方に絞らず、両方を書き分けると、求人票の要件と照らし合わせやすくなります。

Q3. 求人票に「GAS」とだけ書かれていて、動詞が読み取れない場合はどうすればよいですか。

A. 求人票の他の項目に手がかりがないか確認します。担当する業務名や募集背景の説明に「保守」「引き継ぎ」といった言葉があれば書ける力が中心、「業務改善」「効率化の企画」といった言葉があれば判断力が中心と読み取れます。それでも分からない場合は、面談で直接確認します。

Q4. リモートワーク対応の正社員求人でも、GASの技術要件は同じですか。

A. 同じではありません。出社を前提とする求人票と同様に、保守・運用が中心の求人と、対象範囲を決める判断力が中心の求人の両方があります。リモートワーク対応かどうかと、求められる中身の種類は別の軸として確認する必要があります。

Q5. 求人票に「自動化」という言葉だけがあり、GASという技術名が書かれていない場合はどうすればよいですか。

A. 技術名が書かれていなくても、動詞や募集の背景から中身を見分ける方法は同じです。「保守」「引き継ぎ」が中心なら書ける力、「設計」「対象範囲の決定」が中心なら判断力が問われます。技術名の有無にかかわらず、面談で確認する項目は変わりません。

8. まとめ：GASの求人票は、書き方で中身を見分けられます。

GASという技術名だけで応募先を絞ると、実際に任される業務の幅を見誤ることがあります。求人票に書かれた動詞と周辺の業務名を確認し、面談で対象範囲の決め方まで聞いておくことが、入社後のずれを防ぐ最初の一歩になります。

※公開中の求人数は時期によって変わります。記事中の求人の傾向は執筆時点のものです。

出典・参考情報

＊1 パーソル総合研究所「第十回テレワークに関する調査」（2025年）
＊2 厚生労働省「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査の概況」（2026年3月公表）